- 6 :名無しさん 23/04/21 20:31 ID:9b1uMwTlJE
(・∀・)イイ!! (1) - > エピペン®には0.15 mgと0.3 mgの製剤があり、2011年9月から保険適用となっています。
https://www.erca.go.jp/yobou/zensoku/sukoyaka/column/202102_2/
「エピペン」という薬が存在するということは、
患者本人でもアドレナリンを手軽(?)に注射できる薬剤や、それを製造する技術が、
少なくとも2011年以前から、既に実用化されているということである。
となると、もし設問のように、エピペンが痛み止めとしても有用ならば、
エピペンの保険適用化から既に11年以上は経っているのだから、
大怪我のリスクが高い仕事の人に処方されたり、
救急医療の現場などで、怪我人の痛み止めとして用いられたりしていても良い筈である。
ところが、現時点では、>>3の添付文書にもあるように、
エピペンの処方を受けられる(≒購入・利用できる)のは、
「アナフィラキシーの既往のある人またはアナフィラキシーを発現する危険性の高い人」
に限られており、怪我の痛み止めなどの目的では処方を受けられないようである。
製薬業界は、建前としては、どんな薬剤でも安全性を充分に確認していることになっている。
しかし、コロナワクチン関係の一連の出来事や、昨今の製薬不祥事などからもわかるように、
実際には、製薬業界も他の業界と同様に、人命よりも金銭的利益を優先する利益至上主義である。
多少の危険性は無視して、効能の有無すら不確かな薬剤が無秩序に販売されているのは、
皆様もご存知の通りである。
現時点でもなお、エピペンと同様の仕組みの痛み止めが存在しないということは、
このような腐った製薬業界ですら、その製造や販売を躊躇ってしまうほどの、
何らかの重大な理由があって販売できていないと考えるべきであろう。
設問に即せば、「大けがを負った時とかに、エピペンを注射する」という行為自体が、
多少の死亡事例は気にしない製薬業界の立場からでさえ容認できないほど、
重篤な危険を招く可能
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